マイホーム

家族に必要な“空間”の話

小学生になった長女と、まだ保育園に通う長男。
仲良く遊ぶ姿はほほえましいけれど、男女それぞれの子ども部屋をそろそろ考えた方がいいのかも…と思うようになりました。

ところが、今の賃貸ではどうしても間取りに限界があります。そこでふと浮かんだのが「家を買う」という選択肢。
とはいえ、家を持つなんて大げさな気もするし、ローンなんて払えるのだろうか？

そんな不安を抱えつつ調べてみると、どうやら「今の家賃と大きく変わらない負担で家を持つことも可能らしい」と知り、一気に現実味を帯びてきたのです。

マイホーム見落としがちな維持費

住宅ローンのシミュレーションしてみると、確かに月々の返済額は今の家賃と大差ない数字。
これなら現実的かも…と気持ちが動きます。

シミュレーションできるリンク先はイー・ローンという、SBIホールディングスが運営する大手サイトなので安心です。
金利変動するパターンも試算できるのでおすすめです。

でも、「ほんとにそれだけ？」

と気になってさらに調べてみると、実はローン以外にもさまざまな費用がかかることがわかりました。
例えば、毎年の 固定資産税や都市計画税。さらに、万が一に備える 火災保険料。
これらの維持費は意外と見落とされがちで、「家賃と同じくらいで買える」と一言で片づけられる話ではないのです。

固定資産税と都市計画税

特に固定資産税と都市計画税は、毎年必ず支払う必要があるランニングコスト。
ざっくり言うと、固定資産税は土地や建物の評価額に対して1.4％（標準税率）、都市計画税は0.3％（上限）かかります。

ただし、次に説明する住宅用地の特例以外にも期間限定の減税措置が実はあります。しかし、永続的でない軽減策を充てに生活設計するよりはラッキーくらいで考えている方が安心です。
こちらは別記事でまた紹介します。

住宅用地の特例

固定資産税には「住宅用地の特例措置」が設けられており、居住用の家屋の敷地として利用されている土地（住宅用地）は税金が軽減されます。
この特例については期限が設けられていません。

実際に計算してみる

住宅用地面積が９０㎡、木造の5,000万円の建売戸建の場合

土地代が高い都市部の場合は、ざっくり建物は3,000万円、土地2,000万円と考えます。

建物の固定資産税評価額
＝建物の売買価格×0.7 × 経年減点補正率

土地の固定資産税評価額
=土地の売買価格×0.7

経年減点補正率とは、建物は経年とともに価値が下がっていくので、それを反映する数値のことです。
木造だと築1年未満の場合でも0.8となっていおり、築２０年までは１年ごとに２〜3％ずつ下がっていきます。
経年減点補正率はこちらよりcheck!!

都市計画税

さらに！火災保険料の負担もやってきます。
いくらになるのかは、ソニー損保さんであれば現住所の入力せずに簡単計算できるのでおすすめです。

ちなみに、５年間で約250,000円。１年間で50,000円という結果でした。

つまり期間限定の税軽減がなければ、固定資産税、都市計画税、火災保険料だけで年間3７5,266円、月額約３１,000円もの負担がローン返済とは別に生じる可能性があるということです。

住宅ローン

ここまで来たら、住宅ローンの返済額もシミュレーションしてみてください。

住宅ローンの返済額だけでなく固定資産税や火災保険料などもふまえて、無理のない計画を

住宅ローンは「今の家賃と大きく変わらないから大丈夫」と思いがちですが、実際にはそれだけでは済みません。
毎年支払う 固定資産税や都市計画税、数年ごとに更新が必要な 火災保険料など、家を持つと必ず発生する「維持費」があります。

これらは一見すると小さな金額に見えますが、積み重なると決して軽視できません。せっかく念願のマイホームを手に入れても、「思ったより出費が多くて家計が苦しい…」となってしまっては本末転倒です。

だからこそ、住宅を購入する際には ローン返済額だけでなく、税金や保険料も含めたトータルコストを意識すること が大切です。少し余裕を持ったシミュレーションをしておけば、将来の家計に安心感を持てますし、教育費や生活費とのバランスもとりやすくなります。

「家を買う＝ローンの返済」ではなく、「家を持ち続ける＝維持費込みで支える」という視点を持つことが、長く安心して暮らせる鍵になるのです。